近年は日本刀を売る人が増えてきています。日本刀は資産価値があり、それなりの価格で売れることがその理由と言えます。
ただ、日本刀と一口に言っても様々なものがあります。中には殺人事件などに使用されていた日本刀もあり、そういったものは実際に売ることが出来るのかどうか、といった疑問も出てきます。
基本的には登録証があれば自由に売買が可能
まずは基本的なルールとして、日本刀を所持する場合には必ず銃砲刀剣登録証という証明書を付けなければなりません。これはいわば不動産でいうところの登記手続きにあたるもので、都道府県の教育委員会へその申請を行うことで、証明書が発行されます。この証明書があれば、基本的には自由に売買することが可能となります。
したがって、その刀が例えば事件に使用されたものであっても、証明書が添付されていれば問題なく買い取ってくれることとなります。逆に言えば、この証明書がなければ売ることもできませんし、そもそも所持することさえできません。
よくあるのが、家を整理していたら古い日本刀が出てきたといったケースです。こうしたケースではすみやかに銃砲刀剣登録証の申請を行う必要があります。 なお、事件に使用された日本刀について、それが未解決事件の場合には、証明書が付いている場合であっても、刀を売る前に警察へ届け出る必要もあります。
そうした刀は重要な証拠物品となりえることから、未解決の場合にはまずは警察へ届け出るようにしましょう。その場合には、しばらく警察署に刀を預けることとなり、売ることが出来るのは事件が解決してからとなりますが、裁判などが長引くこともありますので、こうしたケースではなかなかすぐには売ることが出来ないのが実情と言えます。
買取価格には影響しないのが基本
またもう一つ気になるのは、こうした日本刀は買取価格に影響するのか、といった点です。事件に使われた刀ですので、確かに買取価格に影響するといったイメージもありますが、日本刀からその形跡がみられない場合には、基本的にはあまり変わりません。
要するに傷がなくきれいに保管されている状態であれば、通常の買取価格での査定となることが多いのが一般的です。ただ、血が付着していたり、傷がついていたりしますと、そこは査定ダウンにつながりますので、注意が必要です。もちろん、入れる箱がなかったり、付属品が付いていなかったりしている場合も減額査定となります。これらは刀に限らず、ほかのどの品物でも同様の取り扱いとなります。
一方で、査定価格が上がる場合もあります。例えば歴史上有名な人物の殺人に使われたいわくつきの日本刀の場合には査定額も上がります。誰が殺したのか歴史的にも分からない場合には、さらに資産価値も高まります。
こうした刀の場合には、教育委員会が預かり、そこでの歴史的な検証が行われることもあります。歴史的に謎が多い場合には、検証検証も長引くこととなり、未解決事件における警察の場合と同様、このケースでもなかなかすぐには売ることが出来ない恐れがあります。場合によってはマスコミにも取り上げられることもあり、そうなりますとさらに買取価格は上がります。
優秀な古物商へ相談してみましょう
こうした日本刀の取り扱いについて、インターネットでは様々な情報が飛び交っています。今やインターネットの時代で、誰もがパソコンで気軽に情報収集できる時代になっていますので、どうしてもインターネットの情報にしがみつく傾向があります。しかし、インターネットの情報には正確な情報もあれば、そうでない情報もあり、参考程度に把握するのは良いとしても、すべての情報を鵜呑みにするのは危険です。
したがって、事件に使われた刀やいわくつきの刀を売るときには、まずは近くの古物商に相談することが大切となります。 古物商のスタッフは長い間、日本刀をはじめ、様々な品物について買取してきた実績があります。このためノウハウも多くありますので、的確なアドバイスが可能となっています。もちろん、分からないことや不安なことなど、様々な観点で相談に応じてくれますので、非常に頼りになる存在です。
買取となりますとどうしても価格面が気になるところですが、買取価格も重要ですが、その前に事件性があるのかないのか、歴史的な価値があるのかないのか、といった要素も大切ですので、まずはそうした要素について古物商のスタッフと十分に相談することが重要と言えます。警察へ届け出たらよいのか、教育委員会へ届け出たらよいのか、あるいはこのまま売ったら良いのか、などについて的確にアドバイスしてくれます。
事件に使われた日本刀や歴史上の人物の殺人に使われたいわくつきの日本刀でも、基本的には銃砲刀剣登録証があれば自由に売買できます。ただ、事件が未解決となっている場合や歴史上謎めいた部分がある場合には、関係機関がその刀を預かることとなりますので、すぐには売ることが出来ないのが実情です。