日本刀を売りたいと思ったときには現物だけあれば大丈夫というわけではありません。実はいくつか揃えておくことが必須のものがあるので、売ろうとしているときには手元にあるかどうかを確認してみるのが大切です。
もし見つからないときにはどうしたら良いかについても紹介するので、業者に買取の相談する前に準備を整えておきましょう。
買い取ってもらうのに必要なものとは
日本刀の買取業者に売りたいという話を持ちかけるときに用意しなければならないものは二つあります。
一つ目は身分証明書で、売る時点で有効なものが一つあれば基本的には問題ありません。業者によって認めている身分証明書にも違いはありますが、本人確認を取れるものであれば基本的に受け付けてもらえるでしょう。運転免許証・パスポート・健康保険証はよく用いられるもので、これ以外にも住基カード・マイナンバーカードも利用できることがあります。銀行などでは顔写真付きのものを求められるケースも増えていますが、買取業者の場合にはそこまでは求めないのが一般的です。
二つ目は日本刀に独特のもので、鉄砲刀剣類登録証を持っていないと買い取ってくれることはありません。登録証と省略して呼ばれることもありますが、これは重機刀剣類所持取締法、通称銃刀法により定められている刀剣類の所持を許可する書類です。刃渡り15cm以上の刀など、あるいは刃渡り5.5cm以上のあいくちなどは所持するだけでも登録証を持っていなければ違法になります。
これは所持だけでなく売買のときにも必要書類として求められているもので、登録証がないのに買い取ってしまうと業者も違法行為をしたと見なされて罰せられてしまうのです。業者に売りたいという話を持ちかけるときには必ず登録証を持参しましょう。
また、必須書類ではない場合がほとんどですが、業者によっては持っていなければ買い取らないと主張する場合もあるのが鑑定書です。必須にしていない業者であっても鑑定書があるとスムーズに売却手続きを進められます。特に真贋の見極めが価格には大きな影響を及ぼすので、本物だと示してくれる鑑定書があれば安心して売れるでしょう。鑑定書を発行してもらうにはお金も期間もかかるので、売ろうと思った時点で持っていないなら無理に取得する必要はありません。
銃砲刀剣類登録証を紛失したときには
鉄砲刀剣類登録証を持っているはずなのに見つからないというときには再発行の手続きをしなければなりません。再発行の際には警察署にまず紛失届を出し、遺失物届出書の受理番号を発行してもらいます。
そして、所持している日本刀が登録されている都道府県の教育委員会に連絡して登録証の再発行手続きを進めましょう。窓口に行くか、電話などで連絡して必要書類を送付してもらう方法があります。登録証再交付申請書・鑑定申請書、銃砲刀剣類登録証（亡失・盗難・滅失）届出書の二つに記入して提出すれば書面的な手続きは完了です。
遺失物届出書の受理番号は届出書を書くときに必要になるので、窓口で書類を受け取って記入するときには番号を控えて行きましょう。この手続きが終わったら、教育委委員会の運営する審査委員会に行って審査を受けます。日本刀を持参し、登録されているデータと同じものだと認められたら再交付をしてもらうことが可能です。
なお、再交付には登録手数料として6000円と消費税がかかり、審査委員会を受けるまでには数ヶ月かかる場合が多いので注意しましょう。
銃砲刀剣類登録証がそもそもないときには
そもそもいま売ろうと思っている日本刀が登録証を発行してもらっていないという場合には、まず登録手続きを済ませて登録証を用意する必要があります。警察署の生活安全課に連絡して日本刀を持参し、刀剣類発見届を提出しましょう。すると刀剣類発見届出済証を発行してもらえるので、これを持って自宅で連絡を待ちます。
次に教育委員会から登録審査会の通知が届くので、指定された日時に審査委員会に参加して問題がないと認められればその場で登録証を発行してもらうことが可能です。この際に刀剣類発見届出済証を提出するので持参するのを忘れてはなりません。
新規発行の場合にも6000円と消費税が手数料としてかかるので合わせて用意しておきましょう。登録証の再交付の場合と同じで審査委員会の日が数ヶ月後になることもあるので早めに手続きを進めておくのが大切です。
日本刀を買取業者に売却するときには有効な身分証明書と鉄砲刀剣類登録証を用意しておくことが必要です。登録証は本来日本刀を所持しているなら持っているはずのものですが、紛失した場合もあれば、見つけたばかりで登録していないこともあるでしょう。
紛失と発見の場合で手続きには違いがあるものの、まず警察署に連絡して手続きをしたうえで、都道府県の教育委員会による登録審査会で認められることが必要という点は同じです。発行手数料がかかること、期間が数ヶ月かかる場合が多いことも念頭に置いて早めに手続きを済ませておきましょう。