日本刀や刀剣を持っていて売りたいけれど売れるのかと悩んでしまうことはあります。もう手元に置いておく必要がない場合や、遺品整理などで見つかってしまった場合などの様々な場面で不要な日本刀・刀剣が出てきてしまうことがありますが、売れるかどうかはどのようにして判断したら良いのでしょうか。
鉄砲刀剣類登録証がないと売れない
日本刀や刀剣には骨董品としての価値があり、コレクションをしている人も大勢います。そのため、日本刀や刀剣の買取をしている業者はかなりの数があります。
しかし、日本の法律上の問題で売れる日本刀や刀剣であるためには求められる条件が一つあります。それは鉄砲刀剣類登録証があることです。日本では銃刀法と略される鉄砲刀剣類所持等取締法によって刃渡り15cm以上の刀、槍、および薙刀、刃渡り5.5cm以上の剣、合口などについては所持及売買をするために登録証が必要とされています。これに違反すると処罰の対象となってしまうので、そもそも登録証がない状況で持っているだけで本来は違法です。これがあれば通常はどのような日本刀や刀剣であっても買取をしてもらえます。
もし鉄砲刀剣類登録証がないという場合にも、ちょうど発見したことにしてしまって申請することができます。登録手続きを行うには警察署の生活安全課に連絡をして、日本刀や刀剣と印鑑、身分証明書を持参することが必要です。
発見した本人または家族のみが持参することができると定められていて、他の人が持っていくと処罰の対象になるので注意しなければなりません。
刀剣類発見届に記入して提出すると、刀剣類発見届出済証を発行してもらうことができます。この時点ではまだこの日本刀や刀剣は売ることはできません。この後で登録審査会に行く必要があります。警察署で手続きを終えると、登録希望者通知書が都道府県の教育委員会に送付され、教育委員会から自分宛てに登録審査会の日時についての連絡が届きます。それに従って指定の場所へ日本刀や刀剣と刀剣類発見届出済証を持参し、日本刀や刀剣をチェックしてもらえば登録証を発行してもらうことが可能です。このときに登録のために一振りあたり6000円と消費税を納めなければなりません。
また、鉄砲刀剣類登録証には名義があります。もし相続などで手に入れた場合には名義変更も行っておかなければなりません。相続のときから20日以内に都道府県の教育委員会に提出するという形になっています。この手続きが終わっていると売ることができますが、実際には手続きが終わっていなくても買い取ってくれるのが一般的です。登録証が更新されるわけではないため、買取店に相談したときには登録証があると判断してもらえるからです。
極度に錆びついていると売れないこともある
鉄砲刀剣類登録証があったとしても買取店によっては日本刀や刀剣を売れないことがあります。買取側が日本刀や刀剣を扱っていない場合には他の店を探す必要がありますが、たとえ日本刀や刀剣を扱っている業者でも状態によっては断る場合もあるのです。基本的には既に価値が失われてしまっていて、再生するのも難しいというときに売れなくなります。
典型的なのが、錆がひどくなってしまっていて、プロが手入れをしても元に戻せる状況ではなくなっているというものです。鞘から抜けないほどになってしまっていると断られるリスクがあるでしょう。また、折れてしまっている場合にも断られる場合があります。折れていても価値があると判断してもらえれば買い取ってもらえるので、どの程度の価値がある日本刀なのかを調べておくのも対策として大切です。
また、極度に錆びついてしまっていてどうしようもなくなっているような日本刀や刀剣であっても業者によっては引き取ってくれることもあります。たとえ断られてしまったとしても、他の業者にも相談してみるのが肝心です。
困ったときには買取店に相談するのが得策
売れない日本刀や刀剣を持っていたとしても、基本的には買取店に相談してみれば解決できます。登録証がなくて売れないというときにも、買取店に相談すれば警察署に連絡して持っていけば大丈夫という話をしてくれるでしょう。
その後の手続についても詳しく説明してもらえるのが一般的です。そして、そのまま買取の話をしてくれるので、円滑に売ることができます。錆びてしまっているときにも買取できるかどうかは判断してくれるので前向きに相談してみましょう。
いらない刀剣や日本刀があるときに売れるかどうかは主に鉄砲刀剣類登録証があるかで決まります。極端に錆びついている場合などのように価値が著しく低下していると買取店によっては売れないこともありますが、別の買取店なら取り扱ってくれる可能性もあるので相談しましょう。
登録証がないときにも警察署と教育委員会で手続きをすれば問題ありません。売れないかもしれないと思って、いらない刀剣や日本刀をそのまま持っていると価値が低下してしまうので、できるだけ速やかに手続きを始めるのが大切です。