日本刀が自宅や蔵などから出てきたり、遺品整理などで出てきて買取依頼をしてもダメだったときには、どう処分をすれば良いか迷います。
ここではそんな時の対処の仕方や処分方法などについて紹介します。
最初に銃砲刀剣類登録書があるかを確認
自宅などから見つかった時は、最初に銃砲刀剣類登録書が有無も確認します。ある時は問題なく、状態によっては買取が出来ます。登録証がないと買取も出来ず不法所持になります。面倒だからといって不燃ごみとして捨てることも出来ません。
銃砲刀剣類登録書がない時は所轄の警察署に出てきたことを電話で連絡します。そのまま持参すると拘束や逮捕されることもあります。
連絡をすると「刀剣類発見届」を出すように案内してくれるので、その時に持参するように言われます。持参すると見つかった経緯などを聴き取り、書類の記載と提出を終えると「刀剣類発見届出済証」が交付されます。
次に、審査がありこれを通過すると美術品として所有や売却、譲渡などが出来ます。審査には費用がかかりますが、この時通らないと廃棄処分になります。その時は、警察まで持参するように通告があって、そのまま没収と廃棄処分になります。
県によっては警察官が審査の会場で立ち会うこともあるようです。 注意点として、審査に携わる審査員が県によっては刀剣の専門家ではない可能性もあり、その場合は機械的に判定されることも多くて、実際は美術品の価値があっても審査から落ちることも有り得ます。
廃棄されるのを防ぐには、まずは専門店に依頼した方がよく、価値や金額なども査定してくれます。審査に見合う価値があるかもアドバイスしてくれ、保存状態が悪いときは審査も保留になることもあるのでそれも知らせてくれます。
日本刀はごみとして処分できる？
大体の人は予想出来ると思いますが、日本刀をごみとして処分することは出来ません。殺傷能力がある特殊な武器として認識が強く、一般の廃品回収には出せません。
所持するには届出が必要なので処分に関しても段階を踏んだ手続きが必要です。 1本につき1枚の登録書が必須の美術品で、保持に関した特定の免許や資格はないですが「武器ではなくて美術品として所持する」という証明のために必要です。
もし、登録書がない状態で持っていると不法所持扱いになり逮捕される可能性もあります。 自宅整理のときに物置などから出てきたときは、元々保持している認識がなく、祖父母などの所有物の可能性があり登録しているかもわからないことが多いです。
この場合でも、登録書を発行しなければなりません。 自分が所持してなくても、偶然発見されたことを警察に伝えることでしかるべき手続きを取ってくれます。
所有する意志がないときは廃棄の依頼をすれば、しっかりと処分もしてくれます。 廃棄するときは依頼することになり、登録書の有無に限らずまずは管轄内の警察にいって廃棄の意向を伝えます。
もし、買取が出来る場合は錆があっても無理をして落とさずにそのまま依頼します。専門知識がないままで手をかけると、長さが変わって登録証の内容変更をしなければなりません。 錆びだらけでもそのまま査定依頼し、査定額から再研磨代を差し引かれることもありますが、それでも本来の価値を失うよりはましです。
日本刀は基本的には売却できるので廃棄は最終手段
日本刀は廃棄するにも所有し続けるにも手続きが必要で、何かと面倒なのでさっさとは捨ててしまいたいと思いやすいものです。ただ、廃棄だと価値がある美術品を無くしてしまうことになるので、買取不可にならない限りは勿体ないでしょう。
かなり傷んでない限りは価値がつく可能性も高く、大体受け継いできたものだと名のある職人が作っている可能性もあるので、諦めず買取依頼するのがおすすめです。
売却先は限られていて、リサイクルショップだと取扱いをしてないことも多いです。ただ、専門に取り扱っている業者も多く遺品などで出てくることも多いので、依頼に応じて鑑定もしてくれます。
廃棄にも手続がかかるので、お金を得ながら手放すことが出来る売却の方がメリットはあります。 古くから保管していると状態が悪い事もありますが、鍛え傷や錆のある刀も珍しくないです。
状態が悪いものでも専門業者だと買い取ってくれることも少なくはなく、どうせ高く売れないだろうと感じてもまずは査定依頼をした方が良いです。 売却するには必ず登録証が必要なので、形見だったりした刀が登録されてないと、届出をしてからでないと正式な買取は行えません。
廃棄や売却などをするときも、最初に自分が持っている物が登録されているかを確かめる必要があります。 もし、価値がなくて登録不可となっても、装具などは取り外して持ち帰ることが出来ますので、これを売却することも出来ます。
日本刀は処分に困る品ですが、売却すると思わぬ高額になる可能性もあります。廃棄をするにしても手続が必要なら売却するのが一番良いです。買取が不可になった場合は、警察に連絡をしてそのまま処分を依頼するしかありません。