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日本刀・刀剣の鑑定書の種類

日本刀・刀剣の鑑定書の種類

日本刀や刀剣を手に入れたときには鑑定書が付属しているのが一般的です。
日本刀や刀剣における鑑定書とは一体どのようなものなのでしょうか。
鑑定書には種類があるため、その詳細を理解しておきましょう。
売買をするときに役に立つ知識なので、日本刀にこれから関わっていきたい人は押さえておきたいポイントです。

 

日本刀の価値を審査してできる鑑定書

〇鑑定書とは
芸術品や美術品などが本物か偽物か、出来栄えが良いか悪いかといった点を審査して得られた結果をまとめた書類です。
その対象となっている品物について詳しい人によって審査が行われているため、価値の高さを判定するための重要資料として位置付けられています。
日本刀の場合には鑑定書付きのものが多く、一般的に買取を依頼するときには鑑定書が付いていた方が、鑑定書がないものに比べて高額で買い取ってもらえます。
日本刀の真贋を見極めるのは素人には難しく、買取店でのスタッフでもその判定は難しいことが多く、買取をしてから鑑定を専門機関に依頼していることもよくあります。
もともと鑑定書が付いていれば買取店としてもどの程度の価格で買い取るのが相場かがわかるため、価値に見合っている価格での売買を行うことが可能です。
そうでない場合には大まかに見積もった金額になり、大損しないために鑑定結果が悪かったことも想定した買取価格になってしまいます。
鑑定料も決して安くはないので後から審査を受けなければならないとなると買取店もその分を査定価格から引き去ってしまうこともあるでしょう。
そのため、日本刀の買取価格には鑑定書の有無が大きな影響を与えるのです。

 

日本刀の鑑定書として代表的な種類とは

日本刀の鑑定書は専門機関が審査を行った上で判定するのが一般的です。
日本には美術品としての刀剣を保存していく目的で公益財団法人が査定を行っていて、多くのケースではこの鑑定書が参考にされています。
この公益財団法人が行っている審査では特別重要刀剣重要刀剣特別保存刀剣保存刀剣の四種類に分類されて鑑定書が発行されているのが特徴です。
いかに刀剣の価値が高くてこれからずっと保存していく意義があるかどうかを鑑定結果として判定しています。
グレードとして考えると特別重要刀剣が最も高く、続いて重要刀剣、特別保存刀剣、保存刀剣と続きます。
この審査は別々に行われていて、年に数回から二年に一度の頻度で審査を受ける機会を得られます。

〇審査基準
明確に定められていて、刀剣などに関して豊かな知識や鑑識眼を持っているプロが審査員となり、理論、技術等の様々な観点から判定される仕組みになっています。
審査員の任命についても細かな規定が定められているので信頼性が高いものとして考えられているのが、この公益財団法人による鑑定書です。
個別に審査を受けて合否が判定されるため、鑑定を受けるときには自分の持っている日本刀や刀剣がどの程度のグレードに相当するかを考えた上で応募する必要があります。
わからない場合には保存刀剣の審査から始めて、不合格となるまで受け続けるという方法もあるでしょう。
しかし、毎回審査料がかかることに加え、上のグレードになるほど審査料も高くなるので注意が必要です。
一方、特定非営利活動法人による鑑定も行われています。
この場合の鑑定書はこの特定非営利活動法人の任命した審査員による精査が行われて真贋が判定される仕組みになっています。
無銘の場合にはいつの時代で誰の作者のものであるかを推定してもらうことが可能でしょう。

〇この鑑定書の特徴
美術品としての価値判断をするのではなく、日本刀や刀剣に打たれている銘の真贋を問うだけになっているのが特徴です。
また、この特定非営利活動法人では優秀刀鑑定書も発行しています。
これは保存状態や学術的意義、美術的価値があると鑑定されたものにのみ発行されるのが特徴です。
通常の鑑定を依頼すると、この法人側から優秀刀鑑定を行いたいという連絡が来て、それに承諾して合格すると優秀刀鑑定書を発行してもらうことが可能です。

 

この他にも鑑定書に種類はあるのか

この二つの法人以外が発行している鑑定書以外にも日本刀や刀剣の鑑定書は存在しています。
日本刀や刀剣に詳しい専門家が独自に鑑定書を作成していることがあるからです。
しかし、このような鑑定書が売買のときに効果を示すかはケースバイケースです。
鑑定者の眼力について保証できないことが多く、安定したレベルで真贋や美術的価値を判断できているかどうかがわからないという問題があります。
その点で実績が多くて信頼できる公益財団法人の鑑定書が最もよく用いられています。

〇まとめ
日本刀や刀剣の鑑定書は美術的価値のある刀剣を保存していくことを目指して事業を行っている公益財団法人による四種類のものが、信頼性が高いとされています。
特定非営利活動法人による鑑定書も参考にされることもありますが、それ以外のものについては売買のときにはあまり重要視されません。
買取価格には特に大きな影響を与えるものなので、鑑定書を用意してから買取業者に依頼した方が無難でしょう。